〈本記事はアフィリエイト広告を利用しています〉
- ビットコイン（BTC）にはどんな特徴があるの？
- ビットコイン（BTC）のリスクや問題点は？
- ビットコイン（BTC）に将来性はあるの？
- ビットコイン（BTC）はどこで買えるの？
目次
ビットコインの基本情報
| 名称 | ビットコイン |
| ティッカーシンボル（通貨単位） | BTC |
| コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work（プルーフ・オブ・ワーク） |
| ローンチ | 2009年1月 |
| 開発者 | サトシ ナカモト |
| 最高価格（1BTC）※1 | 764万5千円（2021年11月8日） |
| 現在の価格（1BTC）※2 | 406万2千548円 |
| 現在の時価総額※2 | 78兆5902億7121万4千232円 |
| 時価総額ランキング※2 | 1位 |
| 取引可能な主要取引所 | Binance, Coinbace Exchange, Kucoin等、世界中の取引所 |
| 公式ページ | https://bitcoin.org/ja/ |
| ホワイトペーパー | https://bitcoin.org/ja/bitcoin-paper |
※1 bitFlyerの価格を参照
※2 CoinMarcketCap調べ（2023年4月19日時点）
ビットコインにはどんな特徴があるの？
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ビットコインは以下の特徴を持つことによって独自の価値を示しています。
この項目では、それぞれの特徴の詳細を解説していきます
①管理者が存在しない
ビットコインとはすなわち「中央管理者が存在しない分散型のデジタル通貨」！
などと、いきなり小難しいことを言われても何のことやらわかりませんよね💦
というわけで、これは一体どういうことなのか、この項目で解説していきます
管理者がいないとはどういうことか？
すべてのサービスにはそのサービスを管理し、トラブル時に責任を負う管理者が存在しています。
身の回りにあるあらゆるサービスを思い起こせばすぐに理解できます。
- インフラ（電気やガス、水道・・・）
- 買い物（スーパーやネット通販・・・）
- 外食やホテルでの宿泊・・・
Image by Bethany Drouin from Pixabay
もし管理者が存在しないサービスがあるとしたら？
そしてそれが、例えば銀行のような、自分の大事な資産を預けるサービスだとしたら？
もだれが管理しているかわからず、トラブルが起きても公式サポートを得られないのなら、あなたはその銀行を利用しますか？
答えは「ノー」です。少なくとも私ならだれが管理しているかもわからないサービスに対価を支払ったり、ましては大事な資産を預けることなどできません。
しかし、ビットコインはまさに中央管理者が存在しないにも関わらず、システム障害もなく、システム設計通りに稼働を続けています。
P2P－管理者がいなくても稼働する仕組み－
なぜ管理者が存在しなくても、ビットコインはシステムを維持できるのか。
その答えは、ビットコインがP2P型通信を利用しているから。
P2Pとは Peer to Peer の略で、「同等のもの同士（を繋ぐ）」という意味があります。
P2Pとは？
ネットワークを維持するためのコンピューター同士が、次の特徴を持つネットワーク形態
- すべて対等の立場
- 第3者を必要としない
- 直接繋がって処理を行う
では、P2Pの特徴をもっとよく知るために、クライアント・サーバー型のサービスである「メール」をイメージしてみましょう。
OutlookでもGmailでも構いません。あなたが上司や友人にメールを送信すると、メールの管理者のサーバーを介してから相手のメール受信箱に届きますよね。
このとき、管理者のサーバーやシステムのトラブルがあれば、また、突然のUIや利用料金の仕様変更によって、利用者は一方的にその影響を受けざるをえません。。
従来の中央管理者が存在するサービスは、利用者は何らかの対価を支払っているにも関わらず、サービスの全権は管理者が持っているのです。
クライアント・サーバー型の欠点
- 管理者は私たちよりも大きな権限を持ち、いつでも勝手に変更できる
- 中央システムにトラブルが起きればすべてのサービスが突然停止する
一方、P2P型は、中央集権的なシステムと比べて信頼性が高く、ネットワーク障害が起きても全体の機能を維持できる点が挙げられます。また、P2Pネットワークに参加するノードが増えるほどに、耐攻撃性が向上します。
P2P型のメリット
- ノード（ネットワーク維持のためのコンピューター）が対等に、すべての権限を持っているため、単一ノードが止まってもネットワーク全体に影響がない
- ノード間の民主的な決定がなければ、システムを変更できない
- ノードが増えるほどにネットワーク全体のセキュリティが向上する
ビットコインの場合、オープンソースである「ビットコインクライアント」と呼ばれるソフトウェアによって、ビットコインネットワークに参加できます。
ネットワーク参加に特別な許可や権利など不要です。文字通り、だれでもビットコインを送受信することが可能になります。
これが、ビットコインが分散型のデジタル通貨と呼ばれる大きな理由です。ひとつの管理者ではなく、無数のコンピューターが、ネットワーク維持の役割を対等に分散的に管理しているのです。
②マイニングによる報酬が得られる
ビットコインでは、無数のノードが分散的にビットコインネットワークを管理してくれていることは分かっていただけたと思います。
それでは、一体誰が、なんのために、わざわざ多くのコストや手間をかけてノードを提供しているのでしょうか。
もちろんボランティアではありません。
ノードの維持をする人には、報酬としてビットコインが支払われる設定になっているからです。
ビットコインでは、数あるノード達が一定期間（約10分）ごとに競争を行い、その競争に勝ったものが一定量の新規発行ビットコインと、約10分間に世界中で取引されたビットコイン手数料を入手可能です。（これについての詳細は別記事でお伝えします）
簡単にいえば、
- 世界中に分散されたノードたちが
- 10分間ごとに競争を行い、
- 最速の計算をしたノードに報酬が与えられる。
- そして、そのノードたちのコンピューターパワーがネットワークを維持する。
これがビットコインが中央管理者が存在しなくてもシステムが維持される仕組みです。
だれに言われずとも、コンピューター能力を提供してネットワークを維持することがノード提供者にとって利益になるのです。
ビットコインなどのブロックチェーン技術が、「トラストレス（信用不要）」と言われる理由もここにあります。
③セキュリティが高い
2009年から稼働しているビットコインは、これまで1度も外部攻撃によるシステムエラーは発生していません。
それはビットコインを保管する取引所がハッキングされてビットコインが流出してしまっただけであり、ビットコインのシステム自体には何のトラブルも起きていません。
例えていうならば、私の銀行口座のＩＤとパスワードが盗まれて不正にお金が引き出されたからといって、その銀行のシステムに問題があるわけではありません。あくまで私の口座情報が盗まれたという事実があるだけです。
管理者も存在しないにも関わらず、なぜビットコインは高いセキュリティを維持できるのでしょうか。
ブロックチェーンのイメージ
その答えは、ビットコインに用いられるブロックチェーン技術にあります。
ブロックチェーン技術の詳細は別の記事にて解説しますので、ここではごく簡単にその特徴を解説します。
ブロックチェーンとは、一定の取引データのかたまりを「ブロック」とみなし、これをチェーンのように連ねて管理するデータベースのことです。
ビットコインでは、約10分ごとの取引記録を１つのブロックに納め、そのブロックをチェーンのように連ねて管理します。
ブロックには、前のブロックの取引データを要約した「ハッシュ値」という数値が含まれます。
よって、新しいブロック、例えば上図のブロックHの場合、HはGの取引データの要約を含み、GはFの取引データ要約を含み…といった具合に2009年1月3日に作成された最初のブロック（ジェネシスブロック）まで続いています。
つまり、あるブロックには過去すべての取引データが含まれていると言えます。
さて、ここであるハッカーがビットコインネットワークの記録を改ざんしようとするなら、一体何をどうすればよいでしょうか？
答えは2通り
- ブロックが作成され、最終的な承認が完了するまでにデータを改ざんする
- ノードの51％を支配し、好き勝手にデータを改ざんする
これらは決して不可能ではありませんが、現状では極めて困難です。
また、上記の2通りの方法を実践できるコンピューターパワーを持っているのであれば、素直にマイニングに参加して報酬を受け取ったほうがよっぽど効率的です。
このように、ビットコインは、単純にハッキングなどの外部攻撃に強いだけでなく、ハッキングするのであれば真面目にネットワーク維持に参加したほうがお得なシステムであるため、セキュリティリスクに強いといえるのです。
④発行スケジュールが決まっている
ビットコインの発行スケジュールはあらかじめ決まっています。
最大発行枚数：2,100万枚
発行ペース：約10分
発行ペースごとの発行枚数：6.25 BTC（2023年7月時点）
ビットコインは、約10分ごとに6.25 BTC（2023年7月現在）が2,100万枚になるまで新規発行されつづけます。
また、ビットコインは新規発行枚数は、約4年ごとに少なくなっていきます。
発行枚数の減少は「半減期」と呼ばれ、ビットコインのインフレ抑制のためのシステムです。
2009年のビットコインネットワーク誕生当初、新規発行枚数は10分ごとに50 BTCでしたが、4年ごとに枚数が半分になります。
| 半減期回数 | ー | 1回目 | 2回目 | 3回目 | 4回目 |
| 時期 | 2009年 | 2012年11月 | 2016年7月 | 2020年5月 | 2024年（予定） |
| 新規発行BTC数量 | 50 BTC | 25 BTC | 12.5 BTC | 6.25 BTC | 3.125 BTC |
発行スケジュールが管理されていることのメリット
発行スケジュールがシステムによって厳格に管理されているという事実は、新たなデジタル通貨として登場したビットコインにとって重要な意味を持ちます。
法定通貨が解決できていない下記のようなリスクへの解決策となる可能性があるからです。
- インフレリスクの低下
- 通貨への信頼性低下
- 発行者の権限による不正リスクの低下
法定通貨のリスクに対するビットコインの存在価値は、ビットコインの持つ思想にも関与しています。詳細は別の記事にて解説しますので、本記事では発行量が管理されていることのメリットを簡単に説明します。
まず、日本円などの法定通貨は、円安やインフレといった問題に悩まされ続けています。
その大きな要因のひとつが、政府による無尽蔵の通貨発行です。
世の中のあらゆる商品は、需要と供給の関係により、必要とされている以上に製造され続ければ価値は下がります。
貨幣も例外ではありません。政府によって無計画に増刷され続けていれば、インフレによる価値の低下は避けられません。
例えば、2023年2月、アルゼンチンでは経済危機の影響もあり、インフレ率が100パーセントを超えました。つまり、1年前に1万円で買えたものが2万円ないと買えなくなっているのです。
また、2020年には日本で急激な円安が進み、10月に1米ドル＝149.04円を記録。2013年8月には1米ドルあたり100円を下回っていたのですから、日本円の価値は世界の基軸通貨米ドルと比較して約50％も価値を低下したと言えます。
一方、ビットコインは通貨発行のスケジュールが決められています。景気が悪いからという理由で勝手に増刷される法定通貨とは異なり、インフレによる価値低下を絶対のシステムによって防いでいるのです。
ビットコインが本当に安定した価値をもつ通貨になるのか、まだ誰にもわかりません。ですが、少なくとも法定通貨での貯金をしているだけであるのなら、少しでもビットコインを資産の保管先に選ぶことを検討するべき時期に来ているのではないでしょうか。
ビットコイン（BTC）のリスクや問題点は？
Image by methodshop from Pixabay
ビットコインは「インターネット以来の最大の発明」という意見があるほどの技術です。
一方で、ビットコインには次のようなデメリットや問題点が存在することもまた事実…
- 51％攻撃による不正の可能性（分散化によるリスク）
- スケーラビリティ問題（取引遅延や手数料の高騰）
- ボラティリティの高さ（価格変動が大きい）
- 環境への負荷（多大な電力の消費）
ここではビットコインが抱えるリスクや問題点について把握していきましょう。
①51%攻撃による不正の可能性はなくならない
ビットコインのセキュリティリスクとして「51％攻撃」が挙げられます。
51％攻撃とは、攻撃者がネットワーク全体のハッシュパワー（ノードの計算力）の過半数である51%以上を制御することによって、悪意のある行動を行う可能性があるという脆弱性を指します
ビットコインは分散型のネットワークであり、多数のノードが取引の承認や新規ブロックの追加を行っています。これまで、ノードの大多数が正しい行動を続けてくれるおかげで、ネットワークは正常に稼働を続けています。
しかし、もし悪意のある行動をとるものが多数派になれば話は変わります。
- 本来不正な取引を正当として承認する
- 正当な取引を拒否する
悪意のある存在がハッシュパワーの51％を超えれば、彼らは好きなように記録を改ざん可能になってしまいます。
ビットコインのシステムにおいて、51％攻撃のリスクは理論上排除できません。
しかし、「実行が難しい」ことや「51％攻撃が可能でも、誠実な行動をした方が儲かる」という理由もあり、過去に51％攻撃は発生していませんし、これからも発生する可能性は低いのでご安心ください。
51％攻撃についての詳細は別記事でも解説しますので、是非ご覧ください。
②スケーラビリティ問題
スケーラビリティ問題とは、取引処理の遅延と、遅延による手数料の高騰を意味します。
問題の原因は、ビットコインが1ブロックごとに１メガバイト（MB）までの取引しか処理できないことにあります※。
ビットコインの処理スピードは、理論上は1秒間に7件ですが、実際には３-４件程度。
処理数が増加していくと、ノードはより手数料を多く支払う取引から処理を実行していくため、手数料は増加していくというわけです。
実際に、2017年12月にビットコイン価格が急騰した際、取引量の急増によってスケーラビリティ問題が発生しました。
取引処理には数時間から数日かかり、手数料は数十ドルから数百ドル以上に達したのです。
現在では、ビットコインネットワークの発達によって大きな混乱は起きていないものの、スケーラビリティ問題は解決したわけではありません。
ですが、ご安心ください。いまではいくつかの解決策が存在します。
- Segwit（セグウィット）：従来のビットコインのシステムとの互換性を維持したまま、ビットコインブロックのデータ格納方法の変更や処理速度を向上させた
- Bitcoin Cash（ビットコインキャッシュ）：ビットコインとは別の通貨として、ブロックサイズの上限を８MBへ上げた
- lightning network (ライトニング・ネットワーク)：取引処理をビットコインの「チェーン外」で行うことで、ネットワーク全体の大幅に取引スピードの向上が図れる
スケーラビリティ問題はサトシナカモトも危惧していた問題ですが、現状ではいくつかの解決策が提示され、その実装に向けて進んでいます。
スケーラビリティ問題の詳細は別の記事にて解説しますので、興味があれば是非ご覧ください。
参照元
※ Cointelegraph.com
③ボラティリティの高さ
ビットコインはデジタルゴールドとも呼ばれており、新たな資産になり得る存在として注目を集めています。
しかし、現状では「ボラティリティ（価格変動）が大きすぎる」ことが、投資家にとって大きな足枷となっています。
ビットコインは新興市場
ビットコインは、2009年1月に稼働したばかり。
新たな金融商品であるにも関わらず、2023年6月現在の時価総額は70兆円を超えています※１。
ビットコインはこれまで、ハッキングなどのトラブルに見舞われたことはありませんが、数多くのブロックチェーンや取引所でハッキングによる資金流出は定期的に発生しています。
自国民の資産を守るという名目から、各国で法的規制の整備が始まっています。
内容によってはビットコインのみならず、すべての仮想通貨保有者にとって不利な法律が施行されることが予想され、それによって大きな価格変動が発生することは避けられません。
- 中国：2021年9月、仮想通貨の決済や取引情報の提供など関連サービスを全面的に禁止※2
- 日本：2023年6月、国内の仮想通貨取引所から仮想通貨を送金する際、「送金依頼者と受取人の詳細情報を、受取人側の交換業者に通知しなければならない」という規則が追加※3
ビットコインは今まさに、世界で資産の一つとして受け入れられるか否かの瀬戸際にいます。
大きな価格変動があるという事実を受け入れ、それでも今後の価値向上に楽観的であるか。それがビットコインを保有するポイントになるでしょう。
※ CoinMarket Cap
※2 日本経済新聞
※3 産経新聞
需給バランスが不安定
前述のとおり、ビットコインの供給は最大でも2100万枚に制限されています。
供給量が管理されていることは、インフラ等のリスクが軽減さえるという利点があります。
一方で、市場での流通量減少によって、取引量の急増による高騰や需要低下による急落が起きやすいというデメリットも抱えています。
新興市場において、需給バランスの不安定さはある程度仕方のないことかもしれませんが、投資をするうえでリスクになるということは認識しておく必要があります。
大口取引による影響
ビットコインはオープンソースであり、誰もがすべての取引を確認できます。
blockchain.comで適当なビットコインの送付記録を覗いてみると、下記のように取引記録を確認できます。
取引の確認方法はたくさん存在しており、SNSではこれらの動きを監視して情報発信するインフルエンサーも存在します。
大量の保有者の売却や資金移動が確認されると、SNSで即座に広まります。そして、投資家は次に何か大きな動きがあるのではないかと推測します。
機関投資家などのビットコイン大量保有者は「クジラ」と呼ばれ、ビットコインを売買する場合、市場に与える影響を予想して価格が乱高下する場合があります。
業界の注目や噂による影響
ビットコインは急激にその価値を向上してきました。いくらになるまで上昇するかなど誰にもわかりません。
反対に、いつその価値がなくなるかも誰にも予想できません。
国が価値を保証している法定通貨とは異なり、ビットコインには価値を保証する存在などいないからです。
多くの投資家にとって、ビットコインは新たな通貨や価値保存手段になるという期待とともに、いつ無価値になってもおかしくないという不安も抱かせます。
これらのことからも、ビットコインの価格は業界の噂やニュースによって大きな影響を受けることがあります。
- 政府による新たな仮想通貨規制法案
- ハッキングなどの被害報告
- 巨大投資企業によるビットコイン投資商品の取扱い観測
- 大手企業によるビットコイン購入
まだまだ新興市場で法整備が道半ばの仮想通貨。
規制強化に伴う利便性低下への失望や、相次ぐハッキング被害報告にうんざりして仮想通貨を売却する事例は多いようです。
一方で、各国はブロックチェーンを重要な技術として認める動きが加速しています。
アメリカではホワイトハウスが、国家規格戦略で分散型台帳技術を重要技術に指定※１しました。
日本では法定通貨を裏付けとするデジタル日本円（ステーブルコイン）が、法律によって正式に認められました※２。
これらのブロックチェーンにとっての良いニュースが価格上昇につながらないことは残念ですが、仮想通貨のブロックチェーン技術はすでに認められているのです。
参照
※１ Cointelegraph
※２ 日本経済新聞
④環境への負荷
ビットコインのネットワーク維持には、マイナーの存在が必要不可欠です。
マイナーはビットコインの新規ブロック生成権を獲得して報酬を得るために、大量のコンピューターを稼働させています。
これらのコンピューターの維持管理のためには大量の電力が必要であり、二酸化炭素（CO2）排出量が大きな問題となっています。
- 推定電力消費量はノルウェーよりも多い
→2017年初めの年間6.6テラワット時から2022年初頭の138テラワット時まで急増 - CO2排出量は、ベルギーに匹敵
→デジコノミストによると、年間で 1 億 1,400 万トン
使用電力量やCO2排出量がひとつの国家に相当する規模であることが非難の対象となっているのです。
実際にこの批判を受けて、米電気自動車メーカーのテスラ社の仮想通貨投資に対す方向転換が話題となりました。
テスラはそれまでビットコイン投資に前向きであり、大量のビットコインを購入したり、自社製品を暗号資産で購入できるシステムを取り入れるはずでした。しかし、環境への配慮を理由にしてビットコイン受け入れを停止すると発表し、相場は大混乱に…
環境問題への意識が問われて久しい昨今。企業も自社の行動が環境へ与える影響を無視できません。
マイニングに天然ガスやソーラーパネル、再生可能エネルギーを用いることで、電力消費やCO2排出量を減らしているマイナーも存在します。
また、ビットコインで消費されるエネルギーは世界の電力消費量のごく一部に過ぎないとして、ビットコインを擁護する声もあります。
いずれにしても、未来のための環境負荷を考慮したネットワーク維持のあり方が問われており、対策が必要であることに間違いはありません。
参照
※ Bloomberg
ビットコイン（BTC）に将来性はあるの？
これまでビットコインの特徴や、リスクや問題点をお伝えしました。
「それで、結局、ビットコインはこれから上昇するの？」
最後に残った疑問点を解消していきましょう！
ビットコインが今後上昇していくのか。大きなポイントは3つ。
- 各国の規制当局による協調があれば上昇する！
- ビットコイン（BTC）の存在が一般的になれば上昇する！
- 半減期による上昇が今後も続けば上昇する！
①各国の規制当局による協調があれば上昇する！
ビットコインは新たな資産として、その存在価値を向上させてきました。しかし、新しいものには逆風がつきもの。
その匿名性を悪用して、ビットコインは犯罪組織の資金洗浄や資金の送金先に指定されたりという悪い実績ばかりがメディアで報道※1されています。
また、日常的な暴落・暴騰によって、未熟な投資家が資産を失うという現状も存在します。
残念なことに、これらは紛れもない事実です。
各国の規制当局はそんな現状を見逃し続けるはずもなく、ビットコインのみならず、仮想通貨という新たな資産に規制を強めているのは前述のとおり。
しかし、実は、仮想通貨を新たな資産として認めはじめているのもまた事実なのです。
例えば、
- 2020年3月：ドイツ金融規制当局（BaFin）は、ビットコインをはじめとする仮想通貨を「金融商品」とみなすガイドラインを公開※2
→仮想通貨はよくわからない怪しいものではなく、金融商品であると宣言 - 2022年6月：日本政府は、成長戦略にWeb3.0の環境整備を盛り込むことを閣議決定※3
→Web3.0推進に向けた、環境整備の検討を進める方針を明言し、スタートアップ企業にとっての大幅な状況改善に向けた重要なステップに - 2023年6月：米証券取引委員会（SEC）は、ソラナ（SOL）、カルダノ（ADA）、ポリゴン（MATIC）などの仮想通貨を証券と主張したが、ビットコイン（BTC）には言及せず※4
→ビットコインは証券ではなく、金融商品取引法の規制を受けずに自由に取引できる
上記のように、各国は犯罪利用にたいする抑止や投資家の保護としての規制はすると同時に、仮想通貨やビットコインにたいして肯定的な意見は多いのです。
とはいえ、次にどのような規制当局の発言があるのか、市場関係者はわかりません。このような行先の不透明さが、仮想通貨への更なる資金流入を妨げています。
規制強化やハッキングはただ悪いニュースというわけではありません。法律に準拠できなかったり、外部攻撃に脆弱な未熟なサービスなど淘汰されて然るべきです。これらがなくなり、より洗練されたプロジェクトが残り、投機ではなく中長期を視野に入れた投資マネーが増加していくか否か。
これが今後ビットコインのみならず、仮想通貨業界全体にとって重要な要素といえます。
参照
※1 東洋経済
※2 COINPOST
※3 COINPOST
※4 Cointelegraph
②ビットコイン（BTC）の存在が、一流企業のように一般的になるか？
2023年6時点で、ビットコインの時価総額と発行済枚数は以下の通り※１。
- 時価総額：85兆7,088億5,351万9,772 円（596,888,257,166 USD）
- 発行済枚数：1,941万618 BTC
世界中ですでに1,941万枚以上のBTCが流通しており、その合計額は85兆円を超えています。企業の時価総額と比較すると、アメリカの上位10位以内に入る規模です※２。
株式市場において、時価総額はその企業の規模を示しているものといえます。よって、ビットコインはすでに、メタ（旧フェイスブック）に迫る価値があると市場が示しているといえるのではないしょうか。
そこで考えてみましょう。皆さんの周りに、ビットコインを知っている。そして、知っているだけでなく、所有している人はそれだけいるでしょうか？
世界でもビットコインを所有している人はまだまだ一握り。
仮想通貨決済企業TripleAのレポートによると、2023 年の時点で、世界の仮想通貨所有率は平均 4.2% （約4 億 2,000 万人）と推定されています※３。
ビットコインは仮想通貨で最大の時価総額と保有率を誇りますが、世界中で保有している人は限られています。今後ビットコインがより一般的な金融資産となり、多くの投資家のポートフォリオに加わるようになれば、価値が上昇する可能性は高いでしょう。
参照
※１ CoinMarket Cap
※２ 日本経済新聞
※３ TripleA
③半減期による上昇が今後も続くか？
ビットコインには、約4年ごとに新規発行数量が半分になる「半減期」が設定されていることは前述のとおりです。
| 半減期回数 | ー | 1回目 | 2回目 | 3回目 | 4回目 |
| 時期 | 2009年 | 2012年11月 | 2016年7月 | 2020年5月 | 2024年（予定） |
| 新規発行BTC数量 | 50 BTC | 25 BTC | 12.5 BTC | 6.25 BTC | 3.125 BTC |
そして、過去の半減期のあとはビットコインの価格が大きく上昇しているというデータが存在します。
BTC/JPYの週足チャート（2016年以降） 提供：TradingView
上記は2016年以降のＢＴＣ／ＪＰＹペアの週足チャートです。
この期間の半減期は2016年7月と2020年5月の2度。
これを踏まえてチャートを見ると、半減期の4か月から10か月程度のちにに大きな上昇が発生していることがわかります。
なぜ半減期になると価格が上昇するのか。
それは、新規発行量が低下によって引き起こされる「希少性の高まり」を期待してビットコイン購入者が増加するからと考えられます。
時価総額が70兆円を超えているほどの経済規模を誇っているにも関わらず、ビットコインは2,100万枚しか発行されません。上昇と下落を繰り返しつつも、ビットコインは上昇基調が続いています。そんなビットコインの新規発行が少なくなれば、希少性が増し、その値段も上昇することが予想されます。
例えば2023年6月現在、卵の生産量減少に伴って値段が高騰してます。生産減少の原因は、生産コストの上昇や鳥インフルエンザの流行と言われています。この原因が解消されなければ、卵の価格は高いままですし、解決されれば以前の水準まで価格は低下するでしょう。
ビットコインは例に挙げた卵と異なり、発行量は必ず減少していきます。よって、ビットコイン需要がこれまでと変わらなければ、半減期による上昇が期待できます。
次回の半減期は2024年に予定されています。その時もこれまで同様にビットコインの上昇が起きるのかこれら注目してくべきポイントです。
ビットコイン（BTC）はどこで買えるの？
ビットコイン（BTC）は世界中の仮想通貨取引所で購入が可能です。
しかし、最初は日本円で購入する必要があり、日本円で購入するには日本の仮想通貨に登録が必要です。
一度ビットコインを購入してしまえば、世界中の取引所や、個人ウォレット（仮想通貨専用の保管庫）に送付して、自由な取引や安全な保管ができます。
①コインチェック（Coincheck）
コインチェックは、直観的に操作しやすい、ダウンロード数No.1のアプリが特徴です。
取り扱い銘柄数の多さ、BTCの取引手数料無料やワンコイン（500円）から仮想通貨を購入できることもあり、投資初心者の方にもおススメできる仮想通貨取引所です。
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②GMOコイン
GMOコインは、インフラ、金融を中心に、上場子会社９社を持つ総合ネットグループ「GMOインターネットグループ」の一員です。
即時入金や日本円の出金、仮想通貨の送付手数料が無料なだけでなく、取引所取引に特化したPC専用の高機能ツール「WebTrader」を用意しています。
取引経験が長くなるにつれて負担となる手数料コストを抑え、さまざまなニーズに対応可能な専用取引ツールを備えているので、特にベテラン投資家の方にもおススメです！
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